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東京オリンピックに向けて測量機の需要が高まる!
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東京オリンピックに向けて測量機の需要が高まる!

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リオデジャネイロオリンピックも無事終了し、日本でも色々な種目でのメダル獲得して下馬評で言われていた程悪い結果は無かったのではないでしょうか。次は2020年に東京オリンピックが控えています。北京、ロンドン、リオデジャネイロと続き、現地の様子を見て実感出来るのは、オリンピッククラスの国際的な催し物が行われると、それに伴って巨大なインフラ整備が行われる事です。今回の東京オリンピックオリンピックも決定当初は『世界で一番お金のかからないオリンピックにします。』などと都知事がおっしゃっていましたが、現実はどうなのでしょうか?
競技場はもとより、選手村やメーンプレスセンター、それらを取り巻く周辺の環境整備まで含めたら、最初の予算より実際は数倍もかかってしまうのも無理も無いかと思います。(2018年8月現在、予算は当初の6倍にあたる1兆8千億円に増大)
現に前回の東京オリンピック時に建設された首都高速道路など老朽化による大規模改修の予算だけで6300億円が見込まれているので、関連する費用を合算すれば総額は天文学的な数字になるのではないでしょうか。
まあ、これだけの予算規模に膨れ上がるのには世界的な原材料高に加えて建設産業界全体の人材難も要因の一つです。1993年の13兆6800億円をピークに公共事業が右肩下がりに減らされてしまった事と、企業側が若者の土木建築産業の新規採用を抑制せざる得ない事が業界全体の人材難にさせてしまった理由だと考えられます。業界内就労者の平均年齢だけが上がり、永きに渡り賃金のベースアップを計らずに看過してきた経営側にも責任があるのではないでしょうか。

明るい未来の話しのはずが何だか愚痴っぽくなってしまったので話題を変えましょう。測量の話しに戻りますが、土地の境界を決める為に必要になるほか、建物を建てる前や解体前に測量するケースもあり、東京オリンピックに向けて需要が相当高まっております。測量する計器の精度も操作性も目覚ましく進歩し、今まででは2、3人で数日間かかって計測していたものが、機器の進化により日数も人数も短縮できるようになりました。初期投資にコストがかかりますが、これらを導入する事により人件費の大幅な抑制が図れるので、購入を検討されている業者が急増しております。

2020年東京オリンピックが1964年の東京オリンピックのように色々な業界に特需をもたらし、21世紀の高度成長期が再び訪れて欲しいものです。